Shopifyのメルマガとは?
Shopifyのメルマガとは下図のパーツのようにメールアドレスを入力・送信できるエリアのことで、Shopifyのテーマの「メール登録」セクションで表示されます
使用目的としては、お客様がお店から配信される情報(メールマガジン)を得たいときに指定のメールアドレスに受信ができるようにします

注意が必要なのは、Shopifyの通知ページのオプトイン設定によってはお客様がメールアドレス登録を送信しメルマガ購読を表明するだけではメルマガ送信可能の条件に不足している場合もあります
メルマガ登録のフロー・設定を理解しお客様に安心して登録してもらうための伝え方がわかるように登録の流れと設置方法をまとめました
Shopify 2通りのメルマガ登録フロー
お客様がメルマガ登録をしてから実際にお店側がメルマガ配信が可能となるまでのフローは大きく2通りあります
- ダブルオプトインを有効としない登録フロー(シングルオプトイン)
- ダブルオプトインを有効とする登録フロー
「ダブルオプトイン」とはなりすまし防止の登録フローとなります
そもそも、メールマーケティングにおける「オプトイン」とは受信許可を指しています
「オプトイン方式」とはメルマガを受信したい意思のあるお客様に向けてメールマガジンを配信するために、まずはお客様自身で私はこのお店のメルマガを受け取りたいですよ、なので配信を許可しますよという許可を得てお店側がメルマガを配信できる仕組みです
そして、オプトイン方式には上記で示したような2種類の登録フローがあります
1の方法ではすぐにメルマガ登録ができるものの本人ではない第三者もメルマガ受信の意思を示すことができてしまいます(なりすまし)
2の方法は2段階認証の要領でメールアドレスを登録した後にそのメールアドレス宛にメール受信許可の可否メールが届きます。そのメールを認証することでメルマガ配信登録が完了するという仕組みです
それぞれメリットデメリットがあるとは思いますが、個人的にはダブルオプトインを有効にしておくことがおすすめだと思います
理由としてはなりすまし防止だけではなく、2段階認証とすることでメールアドレスの打ち損じや購読してもらえるお客様に絞り込むことができるからです
お客様にとっては登録の工程が増えるので少し手間だとは思いますが、そこを説明でカバーしより安心したサービスを提供することがお店にとって良いのではないかと考えています
ダブルオプトインの設定確認方法
上記で説明したダブルオプトインの設定は、「設定 > 通知」のページ下部の方のマーケティングのエリアで確認することができます

チェックを入れることでダブルオプトインが有効となります
【メルマガ登録フロー1】ダブルオプトインを有効としない(シングルオプトイン)
- 【お客様】メールアドレスの登録、送信、登録完了
- 【店舗】メルマガ配信可能

①メルマガ受信をしたいメールアドレスを入力
②(テーマにより登録ボタンの形状は変わる)矢印を押し送信
③送信後、登録完了した旨のメッセージ表示

④⑤の違い:会員登録(マイページログインのできる)をしているかどうか、会員登録がない場合は「顧客名」にメールアドレスが表示される
【メルマガ登録フロー2】ダブルオプトインを有効とする
- 【お客様】メールアドレスの登録、送信
- 【お客様】1で登録したメールアドレス宛にお店からメールが届く
- 【お客様】2のメール内容のメルマガ登録の認証を行う、お店の任意のページに遷移し登録完了したことがわかる
- 【店舗】メルマガ配信可能

ダブルオプトインを有効としている場合、メールアドレスを送信後にメール認証をする旨を明記しておくことで登録漏れに対処します

メールの認証のメールは「設定 > 通知」ページのEメールマーケティングの「お客様マーケティングの確認」の文面が送信されます(下図参照)
適宜内容を編集しましょう

メール文面のボタンをタップすることでメルマガ登録が完了します
お客様は店舗サイトに遷移し、メルマガ登録が完了したことを認識できます(下図参照)

この文章の編集は適用しているテーマの「デフォルトテーマのコンテンツを編集する」箇所のEmail marketing subscribedのエリアで変更可能です(「登録」というワードでフィルターをかけると上部の方に出てきます)

まとめ
デフォルトで登録されているメッセージ文でも充分かもしれませんが、あまりに簡易的では不安に感じる場合もあります
登録が完了したこととともに、
- どのくらいの間隔で配信されるのか?
- そのお店の雰囲気に合わせた言い回しに統一する
- 登録が完了していない場合はそれがわかるような一文を加える
といった内容を入れることで分かりやすいサイトに近づけることができます
また、今回出てきたオプトインの登録手法は現状法律的にはマストではなく、総務省推奨の段階です
以下参考記事
【PDF】特定電子メールの送信等に関するガイドライン
p.7(PDF11)
